メーカー別・太陽光パネル処分ガイド｜パナソニック・シャープ・京セラの対応一覧

メーカー別処分対応の違い

日本の太陽光パネル市場では、2010年代前半にパナソニック（旧サンヨー）、シャープ、京セラ、三菱電機などが主要メーカーとして多くの住宅に製品を供給しました。現在では各メーカーの対応が変化しており、処分を依頼する前に最新の情報を確認することが重要です。

メーカー対応の大きな変化

近年、国内外の太陽光パネル市場では大きな変化が起きています。多くの日系メーカーが家庭用パネル事業から撤退または縮小しており、かつて設置したメーカーが対応を終了しているケースもあります。処分の際はメーカーの現状を必ず確認してください。

メーカー問い合わせ前の確認事項

• パネルの型番（パネル裏面や取扱説明書に記載）
• 設置年月（工事完了証明書または確認書に記載）
• パネル枚数・発電容量（kW）
• パワコンのメーカー・型番（パワコン本体に記載）

パナソニック（旧サンヨー含む）の処分対応

パナソニックは2022年に家庭用太陽光パネルの販売を終了しましたが、既設製品のアフターサービスは継続しています。

問い合わせ窓口

パナソニック　くらし事業本部　エナジーシステム事業部
※現在は販売代理店・工事会社への問い合わせが推奨される場合が多いです。

処分・廃棄への対応

• 引き取りプログラム：2023年現在、旧HIT（ヒット）パネルなど自社製品の回収プログラムを一部展開しています（詳細はパナソニック公式サイトで最新情報を確認）
• 費用：引き取りの場合は別途費用が発生する場合があります
• サンヨー製品：2009年のパナソニックによるサンヨー買収後、アフターサービスはパナソニックが継続。パネル廃棄はパナソニックの窓口に相談

パナソニックパネルの特徴と処分注意点

HIT（ヘテロ接合）型は変換効率が高く、中古市場での需要があります。製造から10年以内であれば買取査定を受けることをお勧めします。廃棄の場合は有害物質の心配はほぼありませんが、適切な産廃処理が必要です。

シャープの処分対応

シャープは現在もBlackSolar（ブラックソーラー）など一部製品を継続販売しており、アフターサービス窓口を維持しています。

問い合わせ窓口

シャープ　太陽光発電システム　お客様相談センター（フリーダイヤル）にて対応しています。

処分・廃棄への対応

• 回収プログラム：シャープは自社製品を含む太陽光パネルのリサイクルシステム構築に取り組んでいます
• 工事会社の紹介：撤去・廃棄に対応した工事会社を紹介してもらえる場合があります
• 保証期間内の不具合：製品保証（一般的に10〜25年）の範囲内であれば、無償対応の可能性があります

シャープパネルの特徴と処分注意点

化合物型（CIS系）パネルはセレンや銅を含み、廃棄時の適正処理が重要です。多結晶シリコン型は一般的な廃棄方法で処分可能です。製品によって含有物質が異なるため、型番で確認することが重要です。

京セラの処分対応

京セラは太陽光パネル事業を継続しており、アフターサービス体制を維持しています。

問い合わせ窓口

京セラ株式会社　太陽光発電システム窓口（公式サイトのサポートページから問い合わせ）

処分・廃棄への対応

• サービス代理店の紹介：全国の認定サービス代理店を通じた撤去・処分の手配が可能
• パネルリサイクル：一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）のリサイクルシステムに準拠した処分を推奨

京セラパネルの特徴と処分注意点

多結晶シリコン型が主で、一般的な産廃業者での処分が可能です。長期保証（10〜20年）が設定されていることが多く、保証期間を確認した上で処分の相談をすると、予想外の費用削減につながる場合があります。

三菱電機・東芝・日立の処分対応

三菱電機

三菱電機は2020年に太陽光パネルの製造・販売を終了しました。製品のアフターサービスや廃棄に関しては、三菱電機カスタマー窓口または設置した施工会社に相談してください。三菱電機製のパネルはシリコン系で、適正な産廃業者での処分が可能です。

東芝

東芝（旧：東芝ホームテクノ）の太陽光パネル事業は縮小・終了しています。東芝インフラシステムズまたは設置施工会社に廃棄の相談をしてください。

日立

日立は太陽光パネルの製造・販売から撤退しています。日立グローバルライフソリューションズ（日立の家電部門）への問い合わせか、産廃業者への直接依頼が現実的な選択肢です。

廃業・撤退メーカーのパネルを処分する方法

設置したメーカーが廃業していたり、連絡が取れない場合でも、パネルの処分は可能です。

産廃業者への直接依頼

産業廃棄物収集運搬・処分業の許可を持つ業者に直接依頼することができます。メーカーを通さなくても適正処分は可能です。産廃マニフェストが発行されることを確認してください。

太陽光パネル処分の専門業者を利用する

近年、太陽光パネルの撤去・処分を専門とする業者が増えています。これらの業者はメーカー問わずあらゆるパネルに対応しており、産廃処分まで一括で手配してもらえます。

JPEA（太陽光発電協会）の相談窓口

一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は、太陽光パネルの適正廃棄に関する情報提供や相談窓口を提供しています。メーカーが不明な場合や廃業している場合は、JPEAに相談することで適切な処分業者の紹介を受けられる場合があります。

メーカーに頼らない処分方法

メーカーへの問い合わせが難しい場合や、メーカーの対応に満足できない場合は、独自に処分業者を探す方法があります。

複数業者から見積もりを取る

太陽光パネルの処分業者は複数あり、費用・サービス内容は業者によって大きく異なります。少なくとも2〜3社から見積もりを取ることをお勧めします。

撤去と処分を別々に依頼する選択肢

パネルの撤去は電気工事業者（屋根工事の専門業者）に、産廃処分は産廃業者に分けて依頼することで、それぞれの専門性を活かしたサービスを受けられる場合があります。

処分.jpでは、メーカー問わず太陽光パネルの無料見積もりを提供しています。まずはお気軽にご相談ください。